catch-img

【今さら聞けない新卒採用のあれこれ】市場平均の進捗率とは?

「新卒採用担当になってまだ間もない」
「進捗率という言葉を聞くけど一体何を指しているの?」
「自社の進捗率って市場平均と比べて実際良いの?悪いの?」

 
など、上記のような疑問や悩みの人事担当者様。
ご安心ください、この記事を読めば全部解決です!
 
本記事では、「そもそも進捗率って?」という基礎から丁寧にお伝えしますので、
ここから得た情報を用いて、今後の採用活動へとお役立てください。
 
それでは、早速中身に入っていきましょう!

目次[非表示]

  1. 1.1.      進捗率とは?
  2. 2.一般的な採用フローにおける進捗率について
  3. 3.1.      進捗率が悪くなる原因と解決策
    1. 3.1.■エントリー → 会社説明会 への進捗率が悪い時
    2. 3.2.■会社説明会 → 選考 への進捗率が悪い時
  4. 4.1.      進捗率を上げるためのポイント
    1. 4.1.■こまめな連絡とスピード感を意識する
    2. 4.2.■選考以外のタイミングでのイベントを企画し、学生の悩み・不安に寄り添う
  5. 5.1.      まとめ

1.      進捗率とは?

まず、進捗率とは「採用における各フロー(フェーズ)に進んだ人数の割合」のこと言います。
 一例とはなりますが、マイナビ・リクナビいったWEB媒体だと、


エントリー(母集団) → 会社説明会 → ES(エントリーシート) 

→ 一次選考 → 二次選考 → 最終選考 → 内定 → 内定承諾


上記のような流れで採用活動が進みますが、次の選考フロー(フェーズ)へと何割の学生が進んでくれたのか、これを表すのが「進捗率」となります
 
進捗率は、自社の新卒採用に関する課題はどこにあるのかを把握するためには理解をすべきですし、進捗率を出すことができれは、各種辞退率もわかるので、覚えておきましょうね。

一般的な採用フローにおける進捗率について

では、一般的にどの程度の進捗率であれば、市場平均と比べて良し悪しを判断できるのか…。
これは気になりますよね。
 
あくまで一般的に、という話になりますが、下記をご参考ください。


< エントリー → 会社説明会 >
→約30%
 
< 会社説明会 → 選考 >
→80~90%
 
< ES(エントリー)の提出率 >
→70~80% ※選考フローのどのタイミングに入れ込むかで異なる※

新卒採用における選考フローや難易度は企業によってばらつきがあるので、
出すことが難しいですが、一般的に母集団~選考に参加するまでの進捗率は上記となります。
 
自社の数字と見比べてみて、高いか低いかを判断して見てください。

1.      進捗率が悪くなる原因と解決策

自社の数字を見た時に何が原因で進捗率が悪くなっているのかを分析する必要があります。
原因・課題は企業によって異なりますが、一例を下記へと記載していきます。

■エントリー → 会社説明会 への進捗率が悪い時

まず第一に考えられる要因は、「会社説明会が学生が参加したい!」と思う告知表現になっていないことが挙げられます。
 
<失敗例>
【WEB会社説明会 予約画面】
 
上記のようなセミナータイトルで画面設定をしてしまっていませんか?
 
悪くはないのですが、これでは他社との差別化もできなければ、学生の目に止まりにくいのが正直なところです。
 
では、これを改善をすると…、
 
<改善例>
【WEB】○○業界についてまるわかり!クイズで学ぶ○○会社のセミナーはこちら!
 
上記のようになります。
どうでしょうか、失敗例と比べると改善例の方が「面白そうだな」と思いませんか?
 
告知表現で重要なのは、
 
・おもしろそう
・自分の勉強になりそう
・ここに行けば新しい知識を得られる

 
など、学生が会社説明会に参加する“メリット”をパッと見てわかるようにすることです。
 
学生も就職活動をする時間は限られているので、
「時間を使うなら自分にとって意味のあるものにしたい」と思うのは当然ですよね。
 
私たち社会人が学生の立場であってもそう考えるのではないでしょうか。
 
たかが告知表現、されど告知表現なので、細かい部分にはなりますが、
徹底的にこだわるようにしましょう。

■会社説明会 → 選考 への進捗率が悪い時

これは率直に言うと説明会の内容に問題がある場合がほとんどです。
具体的には、
 
・魅力の訴求が弱い
・原稿に載っている内容と実際の中身に違いがある
・WEB説明会であまり内容が伝わっていない
・開催時間が長く、学生が退屈してしまった
・説明会資料が分かりにくい
・担当者が一方的に話をする視聴型の内容となっている

 
など、多くの原因が挙げられます。
 
これらを改善するには、自社内の目だけでは難易度が高いので、
人材コンサルティング会社などを利用し、第三者の客観的視点を取り入れた方が良いでしょう。
 
1つ具体的な改善策を挙げるとすると、「開催時間が長く、学生が退屈してしまった」というものです。
 
自社の説明会を振り返ってみましょう。

まず、対面・WEBと2パターンあると思いますが、説明会の開催時間はどのくらいの長さになっていますか?
 
実際、学生がそれぞれの形式で長いと感じる時間について、答え合わせをしていきましょう。
 
<対面>
2時間以上
 
<WEB>
1時間以上

 
これを見て、「もっと長く時間設定をしている」という企業様は要注意です!
もしかすると、せっかく自社ページを見てくれた学生が、説明会開催時間の長さから説明会予約まで至っていない…という可能性すらありえます。
 
「でも説明会の時間を短くしたら自社説明が上手くできないよ」
とお思いになるかもしれませんが、実際の実施内容に関してのご相談も弊社では受け付けておりますので是非ご相談ください。

1.      進捗率を上げるためのポイント

ここからは学生の進捗率を高めるためのポイントについていくつかご紹介します。

■こまめな連絡とスピード感を意識する

基本的に、学生の志望度は時間が経つにつれ低下していくことを認識しましょう。
 
例えば、
 
・学生への連絡と連絡の間が2週間空く
・選考の合否や次回選考の案内をするのに1、2週間かかっている
 
などの場合は要注意です。
 
そうして連絡しない間に、学生は他社の選考を着々と進めていき、印象や志望度は薄れていきます。
 
「鉄は熱いうちに打て」と言いますが、まさにその通りで、
学生のモチベーションが高い当日中に連絡をするのがベストですが、
合否を当日中に出すことは難しい場合も多いため、「できる限り早く」を意識
しましょう。
 
学生に予約確認の電話を3日前あたりに実施するのも効果的です。

■選考以外のタイミングでのイベントを企画し、学生の悩み・不安に寄り添う

企業と学生との距離感を縮めるためには、選考フローに則った接触だけでは少し不十分です。
 
選考という形式ばった堅苦しい場だと、学生のホンネを引き出すことは非常に困難なため、
選考とは関係がないイベントを企画し、学生とより多くの交流を図ることが望ましいです。
 
【企画イベント一覧】
・人事担当との面談
・先輩社員との座談会
・会社見学
・社員とのランチ会
 
等を対面・オンラインを上手く活用し、学生のホンネを引き出しましょう!
 
そこで出てきた学生の「悩み・不安」に寄り添い、真摯な対応を行うことで、
学生からの心象もUPし、信頼を勝ち取ることができれば、その後の選考に進んでくれる確率が高まりますのでぜひやっておきたい取り組みです。

1.      まとめ

これまで「進捗率」について話をしてきましたが、ほんの少しでもメリットとなる情報はございましたでしょうか。
 
今回お伝えしてきた進捗率はあくまで一般的な話となりますが、
昨今の新卒採用市場では、採用ツールを1つだけでなく複数利用する企業も増えてきています。
 
そうした企業の場合、「それぞれから流入してきた学生をツール別に進捗率を確認したい」
という場合、それぞれの数字を出すことは非常に手間がかかるのが現実です。
 
そうした手間や煩雑な学生管理を効率的に行うため「採用管理ツール」の利用が主流となりつつありますので、ご興味のある方は下記リンクより記事をご覧ください。

  はじめての採用管理システム!どんな種類があるの?違いは? 進捗管理・応募書類格納・LINE連携・評価入力など採用活動をアシストする様々な機能が搭載されたATS。アウトソーシングで多数のシステムを使う弊社が独自に比較してみました! 株式会社採用総研

ぜひ進捗率をうまく活用し、自社採用へとお役立てください!



山岡龍市
山岡龍市
2018年入社。 小規模~大規模まで、企業規模を問わず、新卒採用のサポートを実施。 中でも採用が難しいとされる施工管理職としての理系採用でのコンサルティング実績多数。 ターゲティング採用やマッチングイベントなど、企業からのアプローチ型(攻めの)採用に精通し、現在はセクションリーダーとして若手社員教育も手掛ける。 また、内定者/新入社員研修の講師も兼任し、採用後の社員定着まで見据えたトータルの提案が得意。 その他、採用ノウハウセミナーにも多数登壇実績あり。

\ 人気記事ランキング /


\ ダウンロード可能 /
お役立ち資料


お役立ち情報を
定期的にお届けします!


icon_twitter
icon_facebook
pmark
株式会社採用総研は 2014年11月に一般財団法人 日本情報経済社会推進協会
(JIPDEC)より、「プライバシーマーク」の認証を取得しました。
pagetop