新卒採用担当者不足が企業に与える影響4選とその解決策について
はじめに
企業の生命線とも言える新卒採用の担当者が足りなくなると、企業は何の影響を受けるのでしょうか?また、その状況をどのように改善できるのでしょうか?この記事では、その問いに答えを探っていきます。
目次[非表示]
- 1.新卒採用担当者不足が引き起こす影響
- 2.採用活動の質の低下
- 3.採用ミスの増加
- 4.従業員への負荷増加
- 5.採用イメージの低下
- 6.対策1:アウトソーシング
- 7.対策2:採用担当者の強化
新卒採用担当者不足が引き起こす影響
新卒採用担当者が不足すると、さまざまな影響が生じます。最も直接的な影響は、採用活動そのものの遅延です。現在の新卒採用市場では、スピーディーな対応や学生ファーストの対応が求められている中で面接のスケジューリング、合否通知の対応が遅れることで、万全を期した採用計画そのものが狂う可能性があります。これにより、面接に進んでもらうための十分な学生接触が出来なかったり、学生が離脱してしまう状況を作り出してしまう事で、有望な学生を他社に取られる悲劇も起こりうるのです。
採用活動の質の低下
新卒採用担当者が足りないと、まず1番に採用活動の質が低下します。現在の採用市場ではいかに学生と密接な関係を築くことができるか?学生の志望度を担当者の力で引き上げる事ができるのか?ということが採用の命運を分ける事となります。採用担当者が適切な戦略を立て、プロジェクトを進行させるためには、十分な人数が必要です。人手が足りない場合、学生との密接な関係性を築くことが難しく、それが結果として採用活動の質を低下させます。
採用ミスの増加
採用担当者が不足すると、細部まで対応できないため、採用ミスを生じる可能性が高まります。特に、人材市場が競争的である現代においては、ただ採用するだけでなく、どのような人材を採用するかという視点が重要になります。また、繰り返しになりますがターゲット人材と接触ができたとしても他社からのアプローチがある中で自社を選んでもらうためのリソースは多く必要と言えるでしょう。莫大な業務量を捌く過程でミスが生じると、長期的な人材確保に悪影響を及ぼす恐れがあります。
従業員への負荷増加
新卒採用が担当者不足になると、一部の従業員が採用活動への協力を強く求められることになるかもしれません。その結果、本来の業務に集中できない、時間外労働が増えるなど、従業員への負担が増える可能性があります。これは結果として勤務意欲の低下や離職率の上昇といった問題を引き起こす可能性もあります。
採用イメージの低下
また、採用担当者が不足することで、企業の採用に関する外部からのイメージが低下する可能性もあります。就活生にとって就活を行う上で大事になっていることは「会社の雰囲気や社員同士の関係性」です。特に会社の雰囲気については、慌てている採用担当者を見ればマイナスイメージを持つ学生も一定数いるでしょうし、適切なフィードバックを提供できなかったりすると、期待以上に応募者からの評価が下がり、企業ブランドにネガティブな影響を与えることもあります。
対策1:アウトソーシング
上記の問題にどのように対処すればよいのでしょうか。まず1つはアウトソーシングの利用です。一部の業務を専門的なリクルーティング業者に委託することにより、業務の効率化と担当者の負担軽減が期待できます。ただし、外部業者に頼ることで自社の採用方針を適切に反映することができるか、またそのコストをどう捉えるかが重要なポイントとなります。もちろん、業務をすべて委託するというわけではなく、学生との接触フェーズを増やすために部分的なアウトソースも一手となり得るでしょう。
*
対策2:採用担当者の強化
もう一つの大きな対策は、採用担当者自体の強化です。採用業務を適切に遂行するための研修やセミナーに参加させ、能力を高めることで対応力を強化します。また、作業分担やシフト制など効率的な勤務体制を導入することで、担当者の負担軽減を図り、過度なストレス状態を避けることが可能となります。他にも、意外と各企業様が手をかけていないポイントとして挙げるのであれば、面接に関わる人員のスキルアップで学生の志望度を下げない、つまり、学生の離脱が少ない採用フロー構築を実現することで新卒採用の長期化を防ぐというのも最新の強力な一手と言えます。
*
まとめ
新卒採用担当者不足は、企業にとって避けて通れない重要な課題です。その乗り越え方として、アウトソーシングの活用や、採用担当者自体の能力向上、負担軽減につながる制度改善など、企業一丸となって解決策を考えていかなければなりません。採用戦略は直接企業の未来を左右します。それゆえ、採用担当者への投資を惜しんではなりません。採用総研では、採用における部分的アウトソーシングや社員教育の一環として面接官研修など幅広く実施をさせていただいております。後悔のない採用戦略を立てるために、本記事が一助になるとともに採用総研へ一度ご相談いただけますと幸いです。
*関連コラムはこちら